ワルモノが徹底して悪くなければ不祥事は収まらないのか？

ＴＢＳドラマ「半沢直樹」の第２クール（東京営業本部）がいよいよ始まりましたが、常務との対決が先鋭化して、やっぱりおもしろいですね。しかし、先日まで視ていたＮＨＫドラマ「七つの会議」と同じように、主人公と同期のまじめな営業マンが、会社のドロドロとした裏工作のために犠牲となり、会社を去っていく・・・というのは、なんとも視ていてつらいものがあります。

この「半沢」のドラマを視ていても感じますが、銀行というところは役職員の不正を摘発して社内処分をすることはできても、銀行に存在する構造的な欠陥を指摘して改めることはむずかしい組織なのだと思いますね。先日ご紹介した林原社の破たんを描いた本の中で、著者である林原靖氏が「こうなってしまうと、我々が徹底的にワルモノであるというストーリーが、もっとも会社の継続にとって重要なのだ、と悟った」とつぶやくところがあります。関係者の不適切な行動にも問題があった、と言訳したくてもできないということです。

不正が発生した場合、その不正を発生させてしまった要因は、もちろん不正を犯した社員個人の問題が大きいわけですが、そのような不正が容易にできてしまうような機会を与えてしまったり、その不正を見て見ぬふりしてしまったりするお組織的行動もやはり組織としての「不正」だと思います。しかし、いざ役職員の不正が発覚したり、発覚しそうになると、こういった組織の構造的な欠陥に光があたらないように、「組織は完全な被害者である」というストーリーが描かれます。社内調査委員会の外部委員などを経験していると、「そこは書かないでほしい」といったクレームがつくことがありますが、ほぼ、こういった「組織の構造的欠陥には触れないで」という趣旨のものです。

しかし不祥事が発生したときに、こういった構造的欠陥が指摘されなければ、また同様の役職員による不正を発生させることになり（もしくは不正を放置して大きな不正に発展させてしまうことになり）、なんら有効な再発防止策をとることはできないと思います。公務員や金融機関、公益事業のように「一次不祥事すら組織の信用を毀損するものであり、許されない」とする組織では、こういった傾向が特に強いように感じます。